カンファレンス通訳ってどうすべき？方式の選び方から費用・準備・注意点まで徹底解説！

13 時間前

読了時間: 21分

企業カンファレンスや国際会議に海外の登壇者・参加者を招く場合、言語の違いを補うために通訳の手配が必要になることがあります。

ただし、通訳者を依頼するだけで準備が完了するとは限りません。

同時通訳や逐次通訳など、イベントに合った通訳方式を選んだうえで、必要に応じて通訳機材や会場の音響・映像、オンライン配信なども含めて準備することが大切です。

この記事では、カンファレンス通訳の方式による違いや選び方、費用を左右する条件、準備の流れ、当日のトラブルを防ぐためのポイントまで解説します。

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カンファレンスで使われる通訳方式

カンファレンスで使われる主な通訳方式は、次の通りです。

同時通訳
逐次通訳
ウィスパリング通訳
オンライン・遠隔通訳

以下からは、それぞれの通訳方式について詳しく見ていきましょう。

同時通訳

同時通訳は、登壇者が話している内容を、通訳者がほぼ同時に別の言語へ訳す方式です。

発言のたびに進行を止める必要がないため、講演やパネルディスカッション、国際会議など、限られた時間のなかで多くの情報を伝えたいカンファレンスに向いています。

会場で行う場合は、登壇者の音声を通訳者のヘッドセットへ送り、通訳者がマイクを通して訳した音声を参加者へ届ける方法があります。

複数言語に対応する場合は、参加者が受信機やイヤホンなどを使い、必要な言語の通訳音声を聞けるようにすることも可能です。

そのため、通訳者だけでなく、通訳ブースやマイク、ヘッドセット、送受信機、会場音響などの準備が必要になることがあります。

また、通訳者が登壇者の声を明瞭に聞けることに加えて、登壇者の表情や投影資料、会場の様子を確認できる環境も重要です。

必要な通訳者の人数は、開催時間や使用言語、内容の専門性などによって変わるため、事前に依頼先へ確認しましょう。

逐次通訳

逐次通訳は、話者が一定のまとまりまで話したあとにいったん区切り、話した内容を通訳者が訳す方式です。

同時通訳のように専用の通訳ブースや言語チャンネルを必要としないケースも多いため、少人数の会議や商談、インタビュー、質疑応答、短いあいさつなどで利用しやすい方法です。

一方で、「発言する時間」と「通訳する時間」がそれぞれ必要になるため、通訳を使わない場合と比べて進行時間が長くなります。

そのため、進行台本を作成する際は、あらかじめ通訳にかかる時間も含めてスケジュールを組むことが大切です。

登壇者や司会者にも、ある程度の長さで発言を区切ってもらうよう共有しておくと、スムーズに進行しやすくなります。

また、広い会場で逐次通訳を行う場合は、通訳者の声を参加者へ届けるためのマイクや音響設備が必要になることもあります。

ウィスパリング通訳

ウィスパリング通訳は、通訳を必要とする参加者の近くで、通訳者が小さな声でほぼ同時に訳す方式です。「ささやき通訳」と呼ばれることもあります。

通訳対象者が少人数の場合に利用しやすく、会議の進行を止めずに通訳できる点が特徴です。

一方で、通訳対象者が増えると全員へ同じように音声を届けることが難しくなります。

また、会場内が騒がしい場合や、通訳者と参加者の距離が離れている場合には聞き取りにくくなることもあります。

必要に応じて、通訳者の音声を送信機から参加者の受信機へ届ける簡易的な通訳機材を使用する方法もあります。

ウィスパリング通訳を利用する際は、対象人数だけでなく、開催時間や会場の広さ、座席配置、周囲の音、通訳者から登壇者や資料が見えるかなども確認しましょう。

オンライン・遠隔通訳

オンライン・遠隔通訳は、通訳者や参加者が会場とは別の場所からインターネットを通じて参加する方法です。

オンラインでも、登壇者の発言とほぼ同時に訳す「オンライン同時通訳」と、話者と通訳者が交互に話す「オンライン逐次通訳」があります。

オンライン同時通訳では、Web会議システムの通訳機能や専用の遠隔通訳システムなどを利用し、登壇者の原音と通訳音声を分けて参加者へ届けるのが特徴です。

オンライン逐次通訳は一般的なWeb会議でも実施しやすい一方で、発言を区切るタイミングを決めておかないと、話者と通訳者の声が重なる可能性があります。

また、遠隔通訳では、通訳者がオンライン会議へ接続できるだけでは十分ではありません。

登壇者から通訳者へ音声や映像が正しく届き、さらに通訳者の音声が参加者へ問題なく配信されるところまで確認する必要があります。

本番前には、実際に使用するパソコンやヘッドセット、マイク、インターネット回線、会議システムを使って接続テストを行いましょう。

あわせて、参加者への通訳チャンネルの案内方法や、接続が切れた場合の再接続方法なども決めておくと、当日のトラブルを防ぎやすくなります。

カンファレンス通訳方式の決め方

カンファレンスの通訳方式は、参加人数だけでなく、通訳を必要とする人数やイベントの進め方、使用する言語、開催形式などを踏まえて決めることが大切です。

主な条件ごとに向いている通訳方式は、次の通りです。

条件	向いている方式	主な理由
大人数の講演・国際会議	同時通訳	発言を止めずに多くの参加者へ通訳音声を届けやすいため
少人数の会議・意見交換	逐次通訳	発言を区切りながら内容を確認して進めやすいため
通訳対象者が少人数（1～2名程度）	ウィスパリング通訳	一部の参加者に限定して通訳を届けやすいため
オンライン開催	オンライン同時通訳／オンライン逐次通訳	離れた場所にいる登壇者や参加者にも対応できるため
ハイブリッド開催	同時通訳＋オンライン配信など	会場とオンラインの両方へ通訳音声を届ける必要があるため
複数言語を同時に扱う国際イベント	同時通訳を中心に検討	言語ごとに分けて通訳音声を並行して届けやすいため

ただし、上記の表はあくまで目安です。実際には、参加者全体の人数だけで方式を決めるのではなく、以下の内容も確認しましょう。

通訳を必要とする人数
使用する言語
質疑応答の有無
セッションの長さ
会場の広さや座席配置
オンライン参加の有無

判断に迷う場合は、参加人数や言語、開催形式、進行内容などを事前に確認し、通訳とイベント技術の両面から適した構成を選びましょう。

カンファレンス通訳を依頼できる先

カンファレンス通訳を依頼できる主な先は、次の通りです。

通訳会社
フリーランスの通訳者
イベント運営・配信支援会社

以下からは、それぞれの特徴と確認しておきたいポイントについて詳しく見ていきましょう。

通訳会社

通訳会社は、イベントの内容や使用言語、希望する通訳方式、開催時間などに合わせて通訳者を手配してもらえる依頼先です。

専門的な内容を扱うカンファレンスでは、対象分野に詳しい通訳者の手配を相談できるほか、同時通訳に必要な複数名の通訳者をチームで手配してもらいやすい点が特徴です。

依頼する際は、対応できる言語や専門分野に加えて、以下の要素も確認しましょう。

通訳者の経歴・実績を確認できるか
複数名で対応する場合はどのような体制になるのか
急な欠員が発生した場合に、代替の通訳者を手配できるか
通訳ブースや送受信機などの機材、会場音響、映像、オンライン配信まで対応できるか
別の事業者との調整が必要になるか

また、通訳会社によって対応範囲は異なるため、どこまで任せられるのかを事前に確認しておくことが大切です。

フリーランスの通訳者

フリーランスの通訳者へ直接依頼する方法もあります。

通訳者本人と直接やり取りできるため、得意分野や対応言語、過去の実績などを確認しながら依頼できます。

すでに信頼できる通訳者がいる場合や、少人数の会議などでは利用しやすい方法です。

依頼前には、以下の内容を確認しましょう。

対応できる言語の組み合わせや通訳方向
同時通訳・逐次通訳のどちらに対応できるか
拘束時間
事前資料の共有方法
守秘義務

一方、大規模なカンファレンスや同時通訳では、複数の通訳者に加えて、通訳機材や音響、映像、オンライン配信などの準備が必要になることがあります。

通訳者本人が技術面の手配まで対応しない場合は、主催者側で機材会社や技術スタッフなどを別途手配し、それぞれの担当者を調整する必要があります。

イベントの規模が大きいほど、誰がどの範囲を担当するのかをはっきりさせておくことが重要です。

イベント運営・配信支援会社

イベント運営・配信支援会社は、通訳を行うために必要な音響・映像・配信などの技術環境も含めて相談できる依頼先です。

特に同時通訳では、登壇者の音声を通訳者へ届け、通訳者の音声を参加者へ届けるための音声経路を構築する必要があります。

会場によっては、通訳ブースや送受信機、マイクなどの機材も必要です。

また、ハイブリッド開催では、会場の登壇者や参加者だけでなく、オンラインの登壇者・参加者、通訳者まで含めて、「誰の音声を誰に届けるのか」を決めておく必要があります。

イベント運営・配信支援会社へ依頼する場合は、以下の項目について、どこまで対応してもらえるかを確認しましょう。

通訳機材
会場音響
映像
オンライン配信
収録
機材設営・撤去
当日の技術スタッフの手配

なお、会社によっては通訳者の手配まで対応する場合もあれば、主催者や通訳会社が手配した通訳者と連携し、技術面を担当する場合もあります。

問い合わせ時には、通訳者の手配と技術支援を分けて確認すると、担当範囲を把握しやすくなります。

LIFE.14の同時通訳事例

LIFE.14が、日英同時通訳を含むイベントの技術支援を担当した、日欧産業協力センターが主催した国際ハイブリッドセミナー「TICAD 9 Partner Project: Unlocking Africa's Potential - Opportunities for EU-Japan Business Cooperation」の事例をご紹介します。

日英同時通訳を含む音声ラインの構築をはじめ、ハイブリッド配信の機材設営・オペレーション、登壇映像と資料映像の切り替え、配信用の収録データの作成、会場での写真撮影、イベント後のハイライト映像制作などを担当しました。

ハイブリッドイベントでは、会場とオンラインで必要な音声が異なるため、登壇者の原音と通訳音声を分けて管理し、それぞれを適切な場所へ届けられるよう設計することが重要です。この事例でも、事前に進行内容と音声の流れを確認し、通訳・音響・映像・配信が連携できる環境を整えました。

カンファレンスで同時通訳を取り入れる場合は、通訳者の手配だけでなく、通訳音声をどのように届けるかという技術面も含めて準備することが大切です。

ハイブリッドイベント×同時通訳 TICAD 9 Partner Project: Unlocking Africa's Potential - Opportunities for EU-Japan Business Cooperation

カンファレンス通訳を依頼する流れ

カンファレンス通訳を依頼する際の主な流れは、次の通りです。

開催条件を整理する
問い合わせ・見積もり依頼をする
見積もりと対応範囲を比較・確認する
契約を締結する
事前打ち合わせをする
資料を通訳者へ共有する
リハーサルで音声と進行を確認する

以下からは、それぞれの流れについて詳しく見ていきましょう。

開催条件を整理する

まずは、現時点で決まっているイベントの条件を確認しましょう。

主に確認しておきたいのは、以下の条件です。

開催日
会場
参加人数
通訳を必要とする人数
使用言語
開催形式
イベント内容
セッションの長さ

言語については、「日本語と英語を使う」といった情報だけでなく、日本語から英語、英語から日本語のどちらか一方向なのか、双方向で必要なのかまで確認しましょう。

また、登壇者の人数や参加方法、質疑応答の有無、オンライン参加者の有無、録画・配信の予定などによっても、必要な通訳体制や技術構成が変わります。

会場の音響設備やインターネット回線、使用予定のWeb会議システムなどが決まっている場合は、その情報もまとめておくと相談がスムーズです。

未確定の項目は無理に決める必要はありません。

「参加人数は100～150名を予定」「会場は候補を選定中」など、現在の状況が分かるように伝えましょう。

通訳方式が決まっていない場合も、イベントの条件を伝えたうえで、同時通訳・逐次通訳・ウィスパリング通訳など、どの方法が適しているか相談できます。

問い合わせ・見積もり依頼をする

開催条件を確認したら、通訳会社や通訳者、イベント運営・配信支援会社などへ問い合わせましょう。

問い合わせ時には、日時、場所、使用言語、参加人数、通訳対象者数、開催形式、イベント内容、希望する通訳方式など、現時点で分かっている情報を伝えてみてください。

同時通訳を予定している場合は、通訳ブースや受信機などの通訳機材、会場音響、映像、オンライン配信が必要かどうかも共有しましょう。

プログラムや会場図、使用予定のWeb会議システムなどの資料があれば、あわせて共有すると必要な人員や機材を判断してもらいやすくなります。

未確定の内容については、未確定である旨と決定予定時期を伝えましょう。

イベントの日程が決まっている場合は、通訳者や必要な機材を確保するためにも、できるだけ早い段階で相談を始めることが大切です。

見積もりと対応範囲を比較・確認する

見積もりをチェックするときは、金額だけでなく「何が含まれているのか」を確認しましょう。

主な確認項目は、以下の通りです。

通訳者の料金
事前準備やリハーサルの費用
通訳ブースや受信機などの通訳機材
音響・映像機材
オンライン配信
設営・撤去
技術スタッフの費用
通訳者や技術スタッフの拘束時間
受信機の台数
通訳チャンネル数
会場入りの時刻
イベント時間を延長した場合の追加料金
参加人数が増えた場合の追加費用
機材を追加した場合の費用
日程変更やキャンセル時の料金

複数の依頼先を比較する場合は、できるだけ同じ条件を伝えて見積もりを取ると比較しやすくなります。

見積もり金額が安くても、必要な機材やスタッフが含まれていなければ、後から別途手配が必要になる場合があります。

総額だけを見るのではなく、当日の運営に必要な範囲まで含まれているかを確認することが大切です。

契約を締結する

依頼先を決めたら、見積金額や業務範囲などを確認し、契約書や発注書など必要な手続きを進めましょう。

契約前には、以下の内容について、見積もりとの違いがないか確認してみてください。

開催日時
対応言語
通訳者の人数
機材の内容・数量
設営・撤去時間
支払条件

また、日程や参加人数を変更した場合の対応や、キャンセル条件についても確認しておくことが大切です。

カンファレンスで未公開の製品情報や社内情報などを扱う場合は、必要に応じて秘密保持契約（NDA）や資料の取り扱いについても決めておきましょう。

録音・録画を行う場合は、通訳音声を含むデータをどのように利用・管理するのかについても、事前に確認しておくと安心です。

事前打ち合わせをする

契約後は、主催者、通訳者、必要に応じて音響・映像・配信担当者などで事前打ち合わせを行いましょう。

特に同時通訳やハイブリッド開催では、音声の流れを事前に確認することが重要です。

たとえば、次の点を確認しましょう。

登壇者の音声をどのように通訳者へ届けるか
通訳者の音声を会場参加者へどのように届けるか
通訳音声をオンライン参加者へどのように配信するか
登壇者や投影資料の映像を通訳者がどのように確認するか
当日の進行変更を誰から通訳者へ伝えるのか
機材や回線に問題が発生した場合に誰が判断・指示するのか

通訳、音響、映像、配信をそれぞれ別々に考えるのではなく、イベント全体の流れとして把握することで、当日の連携がしやすくなります。

資料を通訳者へ共有する

通訳者が事前にイベントの内容や専門用語を確認できるよう、可能な範囲で資料を共有しましょう。

事前に共有・確認しておきたい主な内容は、次の通りです。

事前に共有・確認する項目	主な内容
発表資料	・スライド・配布資料・当日に登壇者が使うもの
当日の進行	・司会台本・登壇順・セッション時間・質疑応答の予定など
用語・固有名詞	・企業名・商品名・人名・専門用語・略語・正式表記・読み方など
登壇者情報	・所属・役職・発表テーマ・使用する言語など
動画・音声	・当日に再生する映像・音声・内容・台本など
資料の取り扱い	・機密情報の有無・共有方法・閲覧範囲・資料の管理方法など
変更時の連絡方法	・登壇順や発表内容などが変更された場合の連絡先・連絡先の共有方法

資料が完成していない場合でも、イベント概要や過去の資料など、すでに共有できるものから渡しておくと、通訳者が事前準備を進めやすくなります。

一方で、複数の資料を更新していると、どれが最新版なのか分からなくなることがあります。

ファイル名や更新日を分かりやすくし、最新版をどこで管理するのか、更新した際に誰が連絡するのかも決めましょう。

リハーサルで音声と進行を確認する

本番前には、必要に応じて通訳者、登壇者、司会者、音響・映像・配信担当者などでリハーサルを行いましょう。

進行を確認するだけでなく、本番で実際に使用するマイクや通訳機材、パソコン、Web会議システム、インターネット回線などを使って確認することが大切です。

同時通訳では、登壇者の音声が通訳者にはっきり届くか、通訳者が登壇者や投影資料を確認できるか、通訳音声が正しい言語チャンネルから参加者へ届くかを確認することになります。

オンライン・ハイブリッド開催の場合は、会場だけでなくオンライン側でも原音と通訳音声が正しく聞こえるか確認しましょう。

遠隔登壇者や動画・音声を使用する場合も、実際の流れに沿って事前のテストが必要です。

あわせて、マイクを使用するタイミングや質疑応答の進め方、通訳チャンネルの切り替え方法なども確認しておきましょう。

さらに、機材の故障や通信トラブルが発生した場合に備え、予備機材や代替回線、緊急時の連絡方法なども決めておくと、当日の混乱を防ぎやすくなります。

カンファレンス通訳で失敗しないためのポイント

カンファレンス通訳をスムーズに進めるために確認したい主なポイントは、次の通りです。

通訳方法は目的に合わせて選ぶ
通訳にかかる費用を確認する
通訳者へ資料を事前に共有する
依頼先の対応範囲を確認する

以下からは、それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。

通訳方法は目的に合わせて選ぶ

カンファレンスでは、人による通訳のほか、AI通訳を利用したり、両方を組み合わせたりする方法もあります。

どの方法が適しているかは単純に費用だけで決めるのではなく、求める正確性や専門性、対応する言語、リアルタイム性などを踏まえて判断しましょう。

通訳手段ごとの主な特徴は、次の通りです。

通訳手段	向いている場面	注意点
AI通訳	・多言語に対応したい場合・字幕・音声で内容の大意をリアルタイムに伝えたい場合	専門用語や固有名詞、文脈、細かなニュアンスを正しく処理できるか事前に確認する必要がある
人による通訳	・専門性の高い講演・発言の意図・ニュアンスまで丁寧に伝える必要がある場合	イベントの分野に対応できる通訳者か確認し、同時通訳では必要な人数や機材も準備する
AI通訳＋人による通訳	セッションごとに求める精度や対応言語、予算が異なる場合	どのセッションを、「AI」と「人」のどちらで対応するのか、事前に決めておく

AI通訳を利用する場合は、本番に近い環境で一度試しておくことが重要です。

登壇者の話し方やアクセント、専門用語、会場の雑音などによって、音声の認識精度や翻訳結果が届くまでの時間が変わることがあるためです。

また、会議の音声や文字情報を外部サービスへ送信する場合は、データの保存方法や利用条件なども事前に確認しましょう。

人による通訳についても、イベント全体を1つの方式に統一する必要はありません。

たとえば、重要な講演では同時通訳、少人数の意見交換では逐次通訳といったように、セッションごとに使い分ける方法があります。

通訳にかかる費用を確認する

カンファレンス通訳の費用は、通訳者の料金だけで決まるわけではありません。

主に、次のような条件によって必要な費用が変わります。

費用に影響する条件	費用が変わる主な理由
通訳方式	同時通訳・逐次通訳などによって必要な人数や進行方法が異なるため
使用言語	対応する言語や言語の組み合わせによって手配する通訳者が異なるため
内容の専門性	医学、金融、ITなど専門知識を持つ通訳者が必要になる場合があるため
・開催時間・必要な通訳者数	長時間の開催や言語数、内容の難易度などによって必要な人数が変わるため
・開催場所・開催形式	遠方開催では交通・宿泊、オンライン開催では配信環境などが必要になる場合があるため
・通訳機材の多さ・必要な技術対応の多さ	通訳ブース、受信機、音響、配信機材、技術スタッフなどが必要になる場合があるため

正確な費用を把握したい場合は、日時、使用言語、希望する通訳方式、開催時間、参加人数、開催形式、会場設備などを伝えたうえで見積もりを依頼しましょう。

通訳者へ資料を事前に共有する

カンファレンスでは、専門用語や固有名詞、企業名、商品名などが多く登場することがあります。

通訳者が内容を把握しないまま本番を迎えると、その場で用語や背景を確認しながら対応しなければならなくなるため、共有できる資料はできるだけ事前に渡しましょう。

イベント概要や登壇予定者、過去の発表資料など、共有できるものから順番に渡しておくと、通訳者が準備を進めやすくなります。

また、商品名や人名など読み方が分かりにくい言葉には読み方を添え、略語には正式名称や意味も記載しましょう。

直前になって大量の資料を共有すると、通訳者が十分に確認する時間を確保できない場合があります。

いつまでに、どの資料を共有する必要があるのかを、依頼先と早めに確認しましょう。

依頼先の対応範囲を確認する

カンファレンス通訳では、通訳者の手配と、通訳機材・音響・映像・オンライン配信などの技術対応を別の会社が担当する場合があります。

そのため、依頼前に誰がどこまで対応するのかを明確にしておくことが大切です。

主な確認項目は、次の通りです。

確認項目	確認内容
通訳者の手配	イベントの内容や専門分野、必要な言語に合った通訳者を手配できるか
通訳方式	参加人数や進行、言語、開催形式に合わせて、同時通訳や逐次通訳など適した方式を相談できるか
通訳機材・音響	通訳ブース、受信機、マイク、音響設備などについて、手配・設営・操作のどこまで対応するか
オンライン・ハイブリッド対応	会場だけでなく、オンライン参加者へ通訳音声を届けるための配信や音声設定まで対応できるか
事前確認・リハーサル	本番前に音声、機材、接続環境などを確認し、必要に応じてリハーサルまで対応できるか
当日の技術対応	音響や配信などに問題が起きた場合、現場でどこまで対応するか