イベント撮影の料金はどう決まる？費用相場の内訳を徹底解説！
- 早希 二宮
- 18 時間前
- 読了時間: 15分
イベント撮影の料金は、撮影時間やカメラマンの人数だけで単純に決まるものではありません。
イベントの規模や内容、撮影体制、編集作業や納品形態など、複数の条件が組み合わさって最終的な金額が算出されます。
実際、撮影費にはカメラマンの人件費・機材費に加え、移動交通費や照明・音響スタッフの費用などさまざまな項目が含まれます。
こうした前提を理解していないと、提示された見積もり額の相場感や妥当性を判断することが難しくなります。
この記事では、イベント撮影の料金がどのように決まり、どのような内訳で構成されているのかを整理します。
イベント撮影の料金はどのくらい？
結論からいうと、イベント撮影の費用は内容や規模によって大きく変動するため、一概に「○○円程度が相場」とはいえません。
たとえば、小規模な社内セミナーの記録と、大規模な国際会議の撮影では、必要となるスタッフや機材の数も異なり、費用は異なってきます。
イベント撮影ではまず具体的な条件に合わせて見積もりを取ることが重要です。
複数の制作会社に問い合わせ、条件に応じた見積もり金額と内訳を確認することで、適正な費用感を把握できます。
自社のイベントに合ったプランと料金を知るためにも、相場の数字だけに頼らず、具体的な条件を伝えた上で見積もりを依頼することをおすすめします。
イベント撮影の料金を左右する要素
イベント撮影の料金は一律のパッケージではなく、撮影内容や条件に応じて個別に算出されます。どのような考え方で料金が決まるのか、主な要素を押さえておきましょう。イベント撮影の費用に影響を与える代表的な項目は次のとおりです。
人員
時間
機材
イベントの内容
イベント規模
写真か動画か
撮影範囲
上記のようにさまざまな視点から費用が算出されるため、どのポイントが自社の依頼内容に当てはまりそうか把握しておくと役立ちます。それでは、こうしたイベント撮影の料金を左右する各要素について詳しく見ていきましょう。
人員
撮影を担当するスタッフの人数は、料金に直接反映されます。
カメラマン1名で済む内容なのか、複数名のカメラクルーが必要なのかで、必要な工数（人件費）は変わります。
一般に、少人数で行う撮影であれば費用は抑えられ、大規模な撮影では複数スタッフが必要となり費用は高くなる傾向です。
たとえば、企業セミナーでも、登壇者だけを撮る場合と、登壇者と聴衆双方を撮る場合ではカメラポジションやスタッフ数が異なり、費用に差が出ます。
必要に応じて音声や照明のスタッフが加わる場合もあり、その分コストも上乗せされます。
時間
撮影にどれだけ時間を割くかも金額を左右する重要な軸です。
撮影当日の本番時間だけでなく、事前準備や機材セッティング、終了後の撤収まで含めた拘束時間が長くなるほど、必要工数が増え料金に反映されます。
多くのプロカメラマンは時間単位や半日・終日などで料金を設定しているため、イベントの開始から終了まで拘束する時間が長いほど費用も増加します。
たとえば、半日で終わるイベントと朝から夕方までかかるイベントでは、後者のほうが人件費として倍近い時間を要するため料金も高くなる傾向です。
また、早朝・深夜の撮影や長時間におよぶ場合には追加料金が発生するケースもあるため、事前に確認しておくと安心です。
機材
イベントの内容に応じて、必要となる撮影体制や使用機材も変わります。
単一のカメラで済む場合と、複数台のカメラや特殊機材を用いる場合とでは、機材レンタル費やオペレーションのコストが異なるのが特徴です。
基本的にどの撮影でもカメラマン費（人件費）と機材費がかかり、特に機材費は使用するカメラの性能や台数によって変動します。
高性能なカメラやレンズ、外部ストロボや照明機材、集音マイク、三脚・ジンバルなどの安定化機材、さらにはドローン撮影などを使用するほど、クオリティ向上とともに料金も高くなりがちです。
複数名体制で各所を同時撮影する場合も、機材の数が増える分だけ費用に反映されます。
「ここまでは撮りたい」「このシーンは高画質で記録したい」といった要望がある場合、要望に見合う機材構成となるため、機材面の充実度が費用に影響する点を念頭に置きましょう。
イベントの内容
イベントで扱う企画内容によって、撮影側に求められる準備や当日の対応範囲が変わります。
プログラム進行が次々と変化する催しや、演出を多用するステージイベントでは、カメラマンも状況に応じて臨機応変な対応や高度な判断が必要です。
たとえば、同時通訳が入る国際会議やライブパフォーマンスの多い表彰式では、その都度ベストな画角や音声収録を押さえるために高度なスキルと準備が求められます。
反対に、進行がシンプルで撮影ポイントが限定されている内容であれば、比較的工数を抑えやすいです。
イベント内容の複雑さや演出の有無は、必要な撮影体制や後工程（編集）のボリュームにも影響するため、料金にも反映されます。
「どの場面を最重視するか」「どういった雰囲気を記録したいか」によって適切な撮影プランは異なるため、事前に撮影側と内容イメージを共有しておくことが大切です。
イベント規模
来場者数や会場サイズといったイベントの規模も、撮影費用に明確な差を生みます。
一般に、イベントの規模が大きくなるほど必要な撮影スタッフや機材が増え、料金は高くなりがちです。
たとえば、100名規模のホールイベントでは、メインカメラに加えてサブカメラや会場全体を捉える広角カメラが必要になったり、登壇者全員の音声を拾うためにピンマイクや音響スタッフが必要になったりする場合もあります。
その分、人件費や機材費が加算されることになります。
一方、数十名程度までの小規模セミナーであればカメラ1台・スタッフ1～2名の最小体制で対応できることが多く、小規模イベントほど費用を抑えやすい傾向です。
なお、私たちLIFE.14は、大規模イベントではなく高品質・高密度な小規模クローズドイベント（〜100名規模）の撮影・運営を得意としております。
外交・国際ビジネス・安全保障など専門性の高い内容の国際カンファレンスを円滑に回し、小規模イベントならではの緻密で臨機応変な対応力で高品質な撮影サービスを提供しています。
自社のイベント規模に強みを持つ業者に依頼すると安心です。
写真か動画か
写真撮影と動画撮影では、求められる作業内容や体制が異なります。
同じ1時間のイベント記録でも、写真の場合は瞬間瞬間のベストショットを捉えて後で選別・レタッチするのに対し、動画の場合は始まりから終わりまでの映像と音声を記録し、さらに長時間の編集作業が発生します。
実際、1時間の撮影に対して動画編集にはその5～10倍以上の時間がかかることも一般的です。
そのため動画撮影では、撮影スタッフの拘束時間に加えて編集エンジニアの人件費や編集機材・ソフトのコストが加算され、写真撮影とは異なる費用体系となります。
さらに動画にはテロップやBGM挿入、色調整、ノイズ除去など専門的な工程が含まれるため、要求されるスキルの幅も広がります。
以上の理由から、一般的に動画撮影の料金は写真撮影より高めに設定される傾向です。
もちろん写真にも後日のレタッチ作業等はあるものの、「撮影後の編集工程が圧倒的に違う」点が写真と動画の決定的な違いであり、料金差に直結する要因となっています。
依頼する際は、写真のみか、動画含むかを明確に伝え、見積もりの考え方（撮影費＋編集費など）がどう変わるか確認しましょう。
撮影範囲
会場の全域や裏側の様子まで網羅的に記録する場合と、舞台上の重要シーンのみを中心に撮影する場合とでは、求められる対応幅と工数が異なります。
全体を撮影する場合、カメラマンは会場内を頻繁に動き回ったり、要所ごとに定点カメラを設置したりといった対応が必要です。
部分的に撮影する場合は撮影箇所が限られるため、スタッフ1名でも対処しやすく、その分コストを抑えられます。
依頼側として「どこまで撮ってほしいのか」の範囲を事前に伝えておくと、撮影側も適切な体制を提案しやすくなります。
たとえば、「受付や懇親会の様子も含め会場全体を記録してほしい」や「式典の主要シーンだけ押さえてくれれば良い」など方針を決めておくと、不要な撮影や漏れを防ぎつつ効率的なプランを組んでもらいやすいです。
イベント撮影の料金を把握するために事前に確かめておくべきこと
イベント撮影の料金を適切に把握し、納得のいく見積もりを得るには、依頼前に撮影条件を整理しておくことが重要です。撮影会社へ問い合わせる前に、自社内で以下を確かめておきましょう。
規模感
開催時間
撮影内容
納品形式
撮影の目的
撮影品の活用方法
カメラマンの人数・機材
交通費・宿泊など
キャンセル・日程変更規定
ここからは、事前に確かめておくべき撮影条件について順に解説します。
規模感
まずイベントがおおよそどれほどの参加人数か、会場規模はどの程度かを把握しておきましょう。
規模感が分かれば、必要な撮影体制の大きさがおのずと見えてきます。
たとえば、参加者が数十名規模のセミナーと、数百名に及ぶカンファレンスとでは、前述のとおり必要スタッフ数や機材構成が異なります。
規模を具体的に把握するほど見積金額の精度も上がるため、「〇〇ホールで○○名規模の予定」という情報は必ず伝えましょう。
なお、私たちLIFE.14では、小規模なクローズドイベントの撮影・運営に特化したサービス提供を強みとしています。
派手な大規模イベントではなく、外交・国際ビジネス・安全保障など専門性の高いテーマの小規模国際カンファレンスを得意としており、少人数イベントだからこそ必要な、緻密で柔軟な対応力で高評価をいただいています。
開催時間
イベントが何時から何時まで続くのかを明確にしておくことも重要です。
開始時刻と終了時刻が固まれば、撮影側の拘束時間が具体化します。
「受付開始から懇親会終了まで」といった大まかな流れでも構いませんが、可能であればタイムテーブルを用意して伝えると親切です。
拘束時間が分かれば必要な撮影スタッフのシフトや機材準備の計画が立てやすくなり、見積もりにも反映されます。
また、早朝・夜間の撮影や長時間に及ぶ場合は追加料金やシフト体制についても確認が必要なため、時間帯についても詳しく共有しましょう。
開催時間がしっかり決まっているほど、必要工数や費用を事前に読み取りやすくなるのです。
撮影内容
イベント当日にどの場面を押さえる必要があるのか、事前に整理しましょう。
「全体を通じて広く記録したい」のか「特定の重要パートだけ重点的に撮影したい」のかによって、撮影側が準備すべき体制やプランが明確になります。
たとえば、国際会議であれば「全セッションの登壇者と会場の様子を記録してほしい」のか「要人スピーチの場面を中心に撮ってほしい」のかで、必要なカメラ台数や配置も変わってきます。
重要パートのみの撮影で良い場合、不要な人員を減らせるため費用を抑える方向の提案が受けられるかもしれません。
一方、全体を広く記録する場合は見逃しを防ぐための人員配置や機材台数が増え、費用も上がります。
自社イベントで「ここだけは撮っておいてほしい」というシーンや、「逆にこれは不要」といった優先度があれば、見積もり依頼の段階で共有しましょう。
納品形式
撮影後の写真や動画を最終的に何点、どの形式で受け取りたいかを決めておくことで、見積もり時の食い違いを減らせます。
たとえば、写真であれば「全体のダイジェストとして50カット前後の編集済みデータが欲しい」や「登壇者一人ひとりの写真も個別に欲しい」など、希望する納品物のボリュームを伝えることが大切です。
納品点数が増えるほど編集作業も増えるため、その分費用にも影響します。
動画の場合も、フル尺の記録映像が何本必要かやダイジェスト映像を制作するかなどによって工数が変わる仕組みです。
LIFE.14では、イベント現場の写真撮影・映像収録・会場スクリーン出し・オンライン配信までワンストップでお任せいただける体制を整えております。
編集担当者も、多言語対応が可能です。
そのため、国際イベントでも文脈に沿った動画編集ができ、こうした総合撮影サービスはクライアントから特に高い評価をいただいています。
もちろんご要望に応じて写真のみ・動画のみの依頼も可能です。
ご希望の納品形式や媒体に合わせて、最適なプランをご提案いたします。
撮影の目的
撮影を依頼する意図（目的）を事前に固めておくことも重要です。
社内記録用なのか、社外向けの広報目的なのか、あるいはアーカイブ資料として残したいのか、というように依頼者側の目的がはっきりしないと、最終的に「どのような成果物にしたいのか」が見えなくなってしまいます。
たとえば、「自社イベントの雰囲気を後から社内共有したい」という目的と、「イベントを対外的にPRする動画を作りたい」という目的では、撮影や編集のアプローチも変わってきます。
依頼前に社内で撮影物の活用シーンをイメージしながら、どう活用したいか話し合っておきましょう。
目的がはっきりすることで撮影の内容や方向性が定まりやすくなり、依頼側・受注側双方にとってミスマッチのない成果物に近づけるメリットがあります。
撮影品の活用方法
撮影した写真や動画をどのような媒体や場面で使うのかを定めておくことで、編集や納品の方向性が決まります。
たとえば、社外公開しない前提なら、社外秘資料が写り込んでいても運用上は許容される場合があります。
一方で、社外への広報用であれば権利関係に配慮した編集やテロップ入れが必要になることもあります。
動画の場合、「社内研修で視聴させる」のか「自社のYouTubeチャンネルで公開する」のか、で尺や演出も変わります。
また、写真の場合でも、印刷物に使うのかWeb掲載するのかで解像度や色調の最適化が異なる場合もあるのです。
「この写真は●●に使いたい」「動画は○○向けに編集してほしい」といった活用方法の想定を撮影前に共有しておけば、制作側も用途に合わせた最適な形で仕上げてくれます。
逆に活用方法が不明確だと、後から「思った用途に合わない…」ということにもなりかねません。
撮影品をどこでどう活かす予定か、社内で明確にしましょう。
カメラマンの人数・機材
依頼するにあたり、カメラマンを何名体制にするか、必要な機材は何かを確認しておきます。
小規模なイベントであれば1名のカメラマンで写真・動画を兼任できる場合もあります。
重要度の高いシーンが重なる場合や広い会場をカバーする場合には、サブカメラマンの追加を検討しましょう。
当然ながら人数を増やせばその分費用も上がるため、必要最小限の人数で目的を果たせるかを考えることがポイントです。
また、使用する機材についても、特別にストロボ照明が必要か（暗い会場での撮影など）、三脚を立てて固定撮影するか、クレーンやドローンなど特殊機材を投入するかなどを検討することになります。
こうした機材オプションには使用料やオペレーション費が発生するため、必要性とコストのバランスを見極めることが大切です。
事前に「これは使いたい／これは不要」と希望を伝えておけば、見積もり段階で各機材費を含むか除外するか調整できます。
なお一般的に、カメラマンや機材の種類によって費用は変動するため、自社のニーズに合った体制を見極めましょう。
交通費・宿泊など
撮影スタッフの交通費は別途請求か、料金に含まれるかも事前に確認しておくべきポイントです。
会場が遠方の場合、交通費や宿泊費が追加でかかるのが一般的です。
交通費や宿泊費が見積もりに含まれているかどうかを把握しておかないと後から想定外の請求となる可能性もあります。
多くの場合、交通費・宿泊費は実費精算となるものの、カメラマンや制作会社によっては一定距離内は無料にしているケースや、距離に応じて定額を設定しているケースもあります。
たとえば、「都内近郊は交通費込み」「〇〇県へ出張は一律○円」などポリシーが異なるため、見積もりの際に基本料金に何が含まれるか必ず確認しましょう。
加えて、イベントによっては前日入りや当日宿泊が必要になることもあります。
その場合の宿泊費や日当がどう扱われるかも確認ポイントです。
もし依頼先が遠方であれば、地元の撮影会社に依頼して交通宿泊費を抑えるという選択肢も検討できます。
いずれにせよ、「交通費等は別途なのか込みなのか」を事前に確かめ、見積書に明記してもらいましょう。
キャンセル・日程変更規定
意外に見落としがちなのが、キャンセルポリシーや日程変更時のルールです。
撮影日の何日前からキャンセル料が発生するのか、雨天延期の場合の扱いはどうなるか、当日キャンセルした場合の費用負担など、事前に確認しておけば安心です。
一般的に撮影日の直前でのキャンセルは高額のキャンセル料が発生します。
たとえば、あるサービスでは「撮影の3日前（72時間前）までは無料、3日前以降～前日までは利用料金の50%、当日キャンセルは100%請求」といった規定があります。
また、悪天候による日程変更の場合、前日までなら無料だが当日は100%料金発生といったケースもあるのです。
キャンセル規定は各社で異なるため、契約前に必ず規定を確認しましょう。
特に屋外イベントで天候リスクがある場合や、日程が流動的な場合には、延期時の扱いや予備日の確保についても相談しておくことをおすすめします。
キャンセルや延期の可能性が少しでもある場合は、その旨を見積もり時に伝え、柔軟に対応してもらえるかどうかも含めて比較検討しましょう。
自社イベントの撮影料金を知るために、まずは見積もりを取ろう
イベント撮影の料金は必要工数の考え方や費用内訳、撮影条件の違いによって個別に決まります。
そのため、自社イベントに合った撮影料金を正確に把握するには、一般的な相場だけで判断するのではなく、具体的な条件を整理したうえで見積もりを取ることが重要です。
見積もりを依頼する過程で、こちらの希望条件に対してどのような内容で費用が積み上がっているか説明を受けることで、撮影内容と費用の関係を把握できます。
遠慮せずに各社に問い合わせ、自社イベントの条件でどの程度の費用になるか確認してみてください。
LIFE.14でも、国際会議、展示会、社内イベントなど企業向けイベントの撮影依頼を承っております。
要件をお伺いした上で、柔軟にお見積もりいたします。
まずはお気軽にお問い合わせページよりご相談ください。
複数社から見積もりを取り比較検討することで、費用面も内容面も納得のいく形でイベント撮影を進められるはずです。
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