イベント動画ってどんなもの？注意点や活用方法、事例まで完全解説！
- 6 時間前
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セミナーや展示会、周年式典、音楽フェス、国際カンファレンスなどさまざまなイベントを開催した際に、同時にイベント動画を制作しようか悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか。
結論から言えば、イベント動画を作っておけば、後々企業や団体の広報・マーケティング、営業施策に役立ちます。
しかし、「目的なく、ただ記録として録画しているだけ」では、その後の利活用につながりません。
本記事では、イベント動画を制作するメリットや、制作後の活用方法、制作時の注意点など、事例を交えながら解説します。
もしイベント動画の制作でお困りなら、ぜひ弊社LIFE.14にご相談ください。
企画設計から撮影・編集・配信まで一貫して対応し、成果につながる動画制作をサポートいたします。
イベント動画を制作するメリット
イベント動画は、その名の通り、セミナーや展示会、周年式典、音楽フェスなどさまざまなイベントの様子を記録・編集したコンテンツを指します。
単なる記録にとどまらず、後々の集客やプロモーション、企業のブランディング、営業活動まで、制作しておくことで様々な面で役立ちます。
具体的に、イベント動画を制作するメリットは次の通りです。
記録映像として残せる
広報素材になる
営業支援としても役立つ
それぞれについてくわしく解説します。
記録映像として残せる
イベント動画は、会場の熱気や感動を余すことなく記録する資産として役立ちます。
参加者の表情や演者のパフォーマンス、会場の空気感を映像で残せば、当日参加できなかった人にも体験を共有することができます。
また、映像を保存しておけば、社内の振り返りや次回企画の検討、教育やアーカイブとして長期的に活用することも可能です。
広報素材になる
イベント動画は企業の物語や活動実績を外部へ伝える広報ツールになります。
企業の歩みや価値、未来像を「短時間で」伝えられ、SNSやウェブサイトでの発信によって新たなファンや潜在的な顧客層への認知拡大にもつながります。
また、ダイジェスト編集やアニメーション、グラフィックなどの演出を加えることで、見る人の印象に残る点も特徴です。
営業支援としても役立つ
イベント動画は営業資料としても重宝します。
オープニングムービーやヒストリームービー、社員インタビューなど、さまざまな形式の動画を再編集して使うことで、目的に応じた訴求が可能になります。
イベントの規模や参加者の熱量が映像で伝わるため、スポンサーや見込み顧客への説得材料として効果的です。
イベント動画をフル活用するために重要なこと
イベント動画を企業や団体が、後々の広報・マーケティング・営業活動に活かしていくのであれば、イベントの様子をただ撮影して、切り貼りして映像化するだけでは不十分です。
イベント動画をフル活用するためには次のように、活用する目的を明確にした上で制作していくことが重要です。
はっきり制作目的を決める
どのように撮影するかを決めておく
二次編集を前提にしておく
それぞれ、順にくわしく見ていきましょう。
はっきり制作目的を決める
イベント動画制作でまず重要なのは、目的とターゲットを明確にすることです。
イベント動画を制作する際に「集客」「記録」「プロモーション」など目的を決め、届けたいターゲット層を設定して構成や撮影内容が決まります。
目的が曖昧なままでは印象的な映像が出来ても成果に結びつきません。
誰に何を感じてもらい、どの行動につなげたいかを具体的に決めることが重要です。
どのように撮影するかを決めておく
撮影計画の立案とカット表の準備も欠かせません。
撮影スケジュールや場所を決めたり、カメラ機材や必要なスタッフを手配、天候や会場状況に応じた対応、もしもの際の代替案の準備が重要です。
また、登壇者のスピーチだけでなく観客の反応や会場全体の雰囲気なども撮影しておくと、編集の幅が広がります。
権利関係や会場の電源・動線確認など事前の下調べも欠かさないようにしましょう。
二次編集を前提にしておく
イベント映像は長尺素材を記録しておけば、用途別に再編集が可能です。
撮影段階から、後でどのような用途に使う可能性があるかを想定しておくと、編集や納品の設計がスムーズになります。
たとえば、SNSや採用・営業資料などでの再利用を見据えて、動画の形式やサイズ、構成のパターンを事前に決めることが大切です。
長期利用を想定する場合、流行表現に偏り過ぎない演出や権利許諾の有効期間もチェックしましょう。
イベント動画を制作する上での注意点
イベントは生ものです。
そのため、予期せぬトラブルなども起きます。
当然ですが、そんなイベントを撮影して制作するイベント動画ですから、予期せぬトラブルになることも多くあります。
だからこそ、イベント動画制作の際には、一般的な動画制作以上に次のような点に注意しておく必要があります。
音声事故を防ぐ
データ消失を防ぐ
権利関係を事前確認しておく
配信事故を防ぐ
それぞれ、くわしく見ていきましょう。
音声事故を防ぐ
音声は一度欠落すると復旧が難しく、替えが効きません。
結果として、イベント動画の価値を損なってしまわないように、音声に関しては慎重過ぎるぐらい対策しておきましょう。
対策として、カメラ内蔵マイクをリファレンスとして活用しつつ、外部マイクを二重に収録してバックアップを取るなどがおすすめです。
また、収録時は安全トラック（セーフティートラック）として低めの録音レベルでも同時録音し、複数のマイクとミキサー出力を併用することで音声事故のリスクを減らせます。
データ消失を防ぐ
撮影したデータを失えばイベント動画制作プロジェクト全体が頓挫してしまいます。
そのため、撮影後は、すぐにデータをPCに取り込んで、バックアップを取るなど、データの消失には特に気をつけましょう。
権利関係を事前確認しておく
映像には著作権や肖像権、音楽利用許諾など多様な権利が関わります。
他者の音楽や画像を無許諾で使用することは著作権・肖像権の侵害となってしまったり、出演者の了承なく映像を公開すると肖像権や、プライバシー権を侵害してしまうおそれがあります。
撮影前に出演者との同意書やBGM利用許諾を取り、素材の権利範囲や公開範囲を契約書に明示しておくことが大切です。
また、社内の従業員であったとしても、退職後の利用可否を含めて許諾を得る必要があります。
配信事故を防ぐ
オンライン配信を伴うイベントでは、回線や機材のトラブルが発生するとイベント動画の撮影にも大きく影響します。
想定外の事故を未然に防ぐため、次の対策を講じましょう。
通信帯域を確保する
配信プラットフォーム仕様を把握する
配信停止の際の代替手段を準備しておく
それぞれくわしく解説します。
通信帯域を確保する
安定した配信には十分な上り回線の通信帯域が必要です。
帯域が不足すると、映像が止まったり画質が乱れたりする原因になります。
そのため、配信前には必ず速度テストを行い、必要な通信速度が確保できているかを確認しましょう。
また、会場ではWi-Fiよりも有線接続をできる限り使い、トラブルに備えて予備の通信回線を準備しておくと安心です。
配信プラットフォームの仕様を把握する
プラットフォームごとに推奨されるビットレートや解像度が異なります。
配信を行う際は、解像度の上限や推奨ビットレートなどを事前に把握し、仕様に沿って配信設定を行いましょう。
こうした仕様を理解せずに設定すると、画質の乱れや音声トラブルなどにつながる可能性があります。
配信前には必ずテストを行い、画質や音質、遅延の状況を確認したうえで、各プラットフォームの仕様に合わせて最適な設定を整えましょう。
配信停止の際の代替手段を準備しておく
もしものトラブルに備えて、バックアップ体制を用意しておくことは必要不可欠です。
配信中にトラブルが発生した際に備え、バックアップ回線や予備エンコーダーなどを用意しておきましょう。
また、スイッチング担当・回線監視担当など役割を分担し、ビットレートが一定値以下になったらバックアップに切り替えるといった事前の基準を決めておくことも重要です。
トラブルが発生した際に映像・音声を速やかに復旧できるよう、代替配信ルートや録画の迅速なアップロードなども検討しましょう。
LIFE.14のイベント動画の制作事例
LIFE.14が手掛けたイベント動画の制作事例を紹介します。
【映像制作】「UNHCR親善大使MIYAVIが聞く 難民の学生たちのいま」
UNHCR難民高等教育プログラムの一環として行われたイベントの様子を撮影し、動画を制作しました。
UNHCR親善大使のMIYAVI氏が、日本の大学に通うベントゥさん（創価大学）とエイミさん（明治学院大学）にインタビューし、難民の学生たちが直面する課題や夢について語り合っています。
本映像はUNHCR職員の講義やイベントでも活用されており、YouTubeやUNHCR公式サイトで視聴できます。
イベント動画を資産として活用しよう！
イベント動画は、記録として残すだけでなく、後の広報や営業支援に資する資産になります。
一方で、目的が曖昧なまま撮影や編集を行ってしまっては、見栄えは良くても成果へ結びつきません。
せっかく開催したイベントを、その後の活動にいかしていくためにも、イベント動画はただ撮って記録に残すだけではなく、活用を見据えて戦略的に制作していきましょう。
株式会社LIFE.14は、イベント・映像分野において10年以上の実績を持ち、国際カンファレンスや政府・国際機関関連イベントなど、多数の現場を担当してきました。
音響・映像・配信・撮影・同時通訳までを含むテクニカル領域を一括して設計し、当日の運用まで見据えた体制を構築。
想定されるリスクを事前に洗い出し、安定した進行を支えます。
構想段階や要件が整理しきれていないフェーズからでも伴走可能です。
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